rukbatの世界分散投資

30代後半のサラリーマンが国際分散投資で早期退職を目論むブログです。

朝三暮四の猿は賢い

朝三暮四という言葉があります。ある猿に、餌を朝に3個、夜に4個あげると言うと怒ったが、朝に4個、夜に3個あげると言うと喜んだという寓話から、本質的に同じなのに気づかないことを表す言葉です。この話の中で、猿は朝に3個、夜に4個でも、朝に4個、夜に3個でも、1日に7個もらえることに変わりはないのに、そのことに気づかない馬鹿の象徴です。しかし、この猿は本当に馬鹿なのでしょうか?
少なくとも金融の世界では、この猿の判断は正しいと思います。

  • 今日もらえる100万円は、明日もらえる100万円より価値がある
    • 金利と現在価値と将来価値
    • 金利が高いと・・・
  • 結論
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GPIFが国債を買っても意味ないんじゃ?

先日、GPIFが「保有全銘柄について(2017(平成29)年度末)」という資料を公開したので、なんとなく眺めていました。すると、1銘柄あたりの投資額が群を抜いているものがありました。その銘柄は、日本国債です。GPIFは、156兆円の資産のうち、実に37兆円を日本国債に投資しています。これは、正しい選択なのでしょうか?

  • GPIFとは?
  • 日本国債が多いのは当たり前?
  • 投資の目的はお金を増やすことではない
  • 国債の利子も社会保険料も原資は同じ
  • GPIFが日本国債を買っても年金問題は解決しない
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銀行で投資信託を買ってはいけない

先日、金融庁が「投資信託の販売会社における比較可能な共通KPIについて」というレポートを発表しました。
https://www.fsa.go.jp/news/30/sonota/20180629-3/20180629-3.htmlwww.fsa.go.jp
KPIとはKey Performance Indicatorの略で、投資家にとって金融機関の良し悪しを判断するための指標です。金融庁は、もともと各金融機関がそれぞれにKPIを設定して公表するように求めていました。ところが、各金融機関が自分に有利になるようなKPIを設定して公表したため、何の役にも立たないものになっていました。そもそも、投資家が金融機関の良し悪しを判断するための指標なのに、各金融機関がバラバラの指標を公表しても金融機関を比較するという目的に使えるわけがありません。この点をようやく理解した金融庁は、共通KPIという各金融機関に共通のKPIを設定し、これを公表するように求めました。その結果をまとめた資料が先日公表されました。

  • 前提
    • 銀行は相談しに行くところ
    • 資産クラスごとのリターン、リスク、シャープレシオ
  • 約半数の投資家損してる?
  • 結論
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がんばれ!ニッセイアセットマネジメント!!(買わないけど)

ニッセイアセットマネジメントが、購入・換金手数料なしシリーズのインデックスファンドで、信託報酬を引き下げると発表しました。
https://www.nam.co.jp/news/fpdf/180629_press101.pdfwww.nam.co.jp
これで、インデックスファンドではニッセイの信託報酬が最低になったわけですが、乗り換えまでは考えていません。まず、すでに購入済みのファンドは、含み益に対する税金を考慮すると売ってまで乗り換える必要はありません。今後の積立についても、eMaxis Slimが、わずか0.001%とはいえ失った信託報酬最低の座を取り返しに来てくれることに期待します。eMaxis Slimにはこのような将来の信託報酬引き下げ期待があるので、なかなか乗り換えようとまでは思わないですね。eMaxis Slimの目論見にまんまとはまっているのですが。
ところで、去年に買った、たわらノーロードも追従してくれないかなあ。

現役世代はなるべく配当を受け取ってはいけない

日々、働いてキャッシュフローを得ている現役世代にとって、アーリーリタイアするという人生は憧れるものがあります。このとき、その後の数十年の人生を考えた場合、貯金を取り崩して生活していると、貯金が尽きるまでに死ねるかという本末転倒なことを考えてしまいます。そこで、株式の配当のように、働かなくても継続してお金がもらえる仕組みは非常に安心感があります。このため、アーリーリタイアを目指して、安定して配当を出すアメリカの高配当株に投資し、配当の再投資を繰り返す戦略を取っている方も多いと思います。
しかし、この戦略は適切でないと私は思います。*1

  • 安心感を買うために税金を払う?
    • 配当は毒入りの蜜
    • 高配当戦略で税金もアップ
  • 自分年金は投資信託の定期解約で
    • 小額の解約なら元本は減らない
    • 解約の方が税金も有利
  • 結論

*1:この記事は、高配当戦略(高配当株への集中投資が市場平均に対して優位だとする考え方)を否定しているのではなく、高配当戦略をとっても配当金を受け取らないようにすべきと主張しています。

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