結局、楽天・全世界株式インデックス・ファンドは買いなのか?

以前の記事で、楽天・全世界株式インデックス・ファンドは、同じ比率で株式に直接投資する投資信託より、0.14%も多くの外国税を払わなければならないことが分かりました。

今回は、経費率(信託報酬に、株式の売買手数料等のコストを加えた合計のコスト)の差で、この差を取り返せるのかを考えてみたいと思います。

比較結果

比較対象となる国内の投資信託は、H29.11.15現在で経費率が低いものを選びました。連動する指数が違うため、国別の配分が若干違いますが、細かいことは気にしないことにします。

銘柄	比率	経費率		経費率の差
		個別	全体
楽天全世界株	100%	0.24%(注1)		-
たわらノーロード先進国株	83%	0.280%(注2)	0.32%	0.08%
三井住友DC日本株	8%	0.183%
たわらノーロード新興国株	9%	0.804%(注2)

• (注1)楽天投信投資顧問に支払う信託報酬以外のコストを含みません。
• (注2)12月末に実施予定の信託報酬引き下げを考慮していません。

このように、国内の投資信託を組み合わせても、経費率の差はわずか0.08%に過ぎません。楽天全世界株式インデックス・ファンドは、国内の投資信託を組み合わせた場合より、外国税を0.14%多く払う必要がありますから、実際のコストは楽天全世界株式インデックス・ファンドの方が高くなります。管理の手間や連動する指数の違いを考えて楽天全世界株式インデックス・ファンドを買うという選択はありだと思いますが、単にコストが低いという理由で選ぶのは間違いだと思います。